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"教習所の驚きの光景"

自動車免許を取得する際、"教習所"で得ると思いますが、それからいくつかの光景を見ました。内周を走っているだけで、よく回る人、S字カーブにかかってしまう人、クランクを通過できなかった人もいたし、坂道発進で降りてくる人もいました。このような人々は一般的に走れるようになるから、"教習所"はすごいです。
合宿免許は合宿を3週間ほど滞在して集中的に運転免許を取るのだ。友達と合宿免許免許を取得した人がいる。出会いもあり、集中して確実に免許を取ることができるのでオススメだ。一時騒がれていたような合宿免許免許をとるとソツムガ多くの事故を起こす人が多いという雰囲気も特にないようだ。友達も特に事故を起こさずに毎日のドライブを楽しんでいるという。
　東日本大震災で、仙台市若林区は総面積の56％、宮城県東松島市は住宅地の65％が津波で浸水していたことが28日、国土地理院の分析で分かった。
　国土地理院によると、航空写真に基づき分析した青森、岩手、宮城、福島各県の浸水面積は計443平方キロ。
　市区町村ごとの総面積に対する浸水率は若林区に次いで宮城県岩沼市の49％、同県亘理町の47％の順で、福島県では新地町が最もひどく、24％だった。
　住宅地の浸水率は宮城県南三陸町と岩手県大槌町がともに52％で、東松島市に次いで高かった。　

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　菅直人首相は２８日、内閣官房参与の松本健一氏と首相官邸で会い、東日本大震災からの復興について意見交換した。松本氏は、津波で集落が丸ごと流された被災地に関し「山の中腹に住んでもらい、そこから漁港に通ってもらう。山に集団移住する方法を考えないといけない」と提言した。

　松本氏は「今までのように１０メートルの堤防を作る発想ではだめだ。流された所を全部国が買い上げ、漁港、魚市場、加工場、駐車場を整備する」ことを提案した。松本氏によると、首相は「その方向性でいいと思う」と述べ「そういうことは考えていたが、なかなか言い出す機会がなかった」と語っていたという。

　福島第１原発から３０キロ圏内の地域について、松本氏は記者団に「あれだけの放射能が漏れ続けていれば、戻って住むことにはならない」と述べ、移住は避けられないとの見方を示した。【大場伸也】

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　「貞観地震の再来だ」。東日本大震災が起きた今月１１日、超巨大地震のデータを目の当たりにした産業技術総合研究所の宍倉正展さんは「背筋が凍りつくような恐ろしさを感じた」と振り返る。宍倉さんらは宮城、福島両県のボーリング調査などから、８６９（貞観１１）年に東北地方を襲った巨大地震・津波の実態を解明し、「いつ、再来してもおかしくない」と警鐘を鳴らしていた。だが、日本の災害史上最大規模の地震・津波は、研究成果を防災に生かそうとする途上で襲ってきた。

　「なぜ今、起きてしまったのか。１千年単位の長い周期のうち、たった数年待ってくれれば、防災対策を立てられたのに…」

　産総研で海溝型地震歴研究チームを率いる宍倉さんは、声をつまらせる。

　貞観地震の研究に着手したのは平成１６年。宮城、福島県の沿岸の地層をボーリング調査で解析し、貞観地震の津波が運んだ砂の層の分布から津波の到達域を特定。太平洋沖を震源とする巨大海溝型地震が、大規模な津波を起こしたことを突き止めた。

　岩手県や茨城県ではボーリング調査による津波堆積物の特定が難しく、海水は砂層よりも内陸まで到達していたはずだ。「それを考慮すると、貞観地震の規模はマグニチュード（Ｍ）８・３より大きい」と推定。ボーリング調査では、東北地方は５００〜１千年の間隔で、繰り返し巨大津波に襲われていることも判明した。

　直近の巨大津波は、貞観か室町時代（１４〜１６世紀ごろ）で、「いずれにしても、いつ起きてもおかしくない状態にある」と結論づけていた。

　「防災に生かさなくてはいけない」

　政府の地震調査研究推進本部に報告した成果は「海溝型地震の長期評価」に盛り込まれ、４月にも公表されるはずだった。推進本部は今年に入ってから大きな被害が予想される自治体に赴き、貞観地震再来の危険性を説明。しかし、自治体の防災担当者は「そんな長い間隔の地震は、対策を練っても仕方がない」と、鈍い反応だったという。

　「研究者自身が説明しなくてはだめだ」。宍倉さんは今月２３日に、福島県の防災担当者に直接説明する予定だった。「絶対に、対策の必要性を理解してもらわなければ」と意気込んでいた矢先の３・１１−。

　研究成果を防災に生かせなかったことが無念でならない。「１千年スケールの災害が起こり得ることを、行政の人たちも分かったと思う。同じ思いはもうしたくない」と、宍倉さんは声を振り絞った。（伊藤壽一郎）

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